大前研一 世界の潮流2018~19

大前研一 世界の潮流2018~19
日本と世界の経済・政治・産業 マッキンゼー伝説のコンサルタントが分析!

SOLDOUT

30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018~19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作が『大前研一 世界の潮流2018~19』です。
大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。
「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。

四六変型 判( 168 頁)
ISBN: 9784833422765

2018年04月13日発売 / 1,210円(税込)

著]大前研一(おおまえ・けんいち)
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13カ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

目次はこちら(クリックで開きます)

目次

まえがき

第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に

  •  かつてない低金利とカネ余りの世界経済
  •  独裁化が進行する国々
  •  ICT分野で急成長する中国
  •  衰退へ向かう日本
  •  中国とインドのGDP成長率は、六パーセント台
  •  高まる新興国の存在感
  •  株式市場に流入する巨額資金
  •  アメリカは、量的緩和(QE)から出口戦略のフェーズに
  •  二・五兆ドルがアメリカに還流
  •  メイ首相が政権を維持できない危険性
  •  EUは超低金利政策を当面維持
  •  急拡大する中国のeコマース
  •  日本の長期債務残高は一〇〇〇兆円を突破
  •  世界のGDPを上回った通貨供給量
  •  約一七〇〇兆円の個人金融資産の使い方
  •  外出すらしない日本の若者
  •  お金、家、土地があふれる日本
  •  【第一章のキーワード】

第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に

  •  世界各国・地域の政治情勢の見通し
  •  真っ当な政治家、フランスのマクロン大統領
  •  中東で衝突を繰り返すスンニ派とシーア派
  •  途中で失脚する可能性があるトランプ大統領
  •  ポピュリズムの台頭と強まる独裁化
  •  アメリカの最後の良心、マティス氏とティラーソン氏
  •  トランプ大統領と共和党
  •  トランプ政権を揺るがすロシアゲート疑惑
  •  トランプ大統領の弾劾訴追の可能性
  •  ドイツで、極右政党が野党第一党に
  •  フランス、マクロン大統領が打ち出す現実政治
  •  ほとんどメリットがないEU離脱交渉
  •  欧州各地に広がる分離独立の動き
  •  存在感が増している中国の政治・経済
  •  「中進国の罠」の手前にいる中国
  •  「中国製造二〇二五」で重視される一〇大産業
  •  トランプ大統領べったりは日本にとってリスク
  •  福島原発の処理は、二一・五兆円に倍増
  •  安倍政権肝いりの働き方改革、生産性革命
  •  労働市場・社会保障改革の見本はドイツ
  •  雇用環境の改善が数少ない成果
  •  イノベーティブな人材を輩出できる社会、教育の仕組み
  •  二〇年間マイナスの日本の名目賃金
  •  一人当たりの労働生産性は、先進国で最低クラス
  •  グーグルの初任給は、月給一六〇万円
  •  ファーウェイ、新卒エンジニアの初任給は八三万円
  •  イノベーションを起こせない日本のホワイトカラー
  •  今後一〇年間ももたない日本企業のビジネスモデル
  •  人材が育つリクルートの三八歳定年制
  •  若手に子会社の社長を任せるサイバーエージェント
  •  【第二章のキーワード】

第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ

  •  一〇年で大きく変わった世界の時価総額トップ一〇企業
  •  スウェーデン、エストニア、インド、中国のキャッシュレス革命
  •  かなり遅れている日本のキャッシュレス化
  •  世界で加速するEVシフト
  •  日本の銀行の脅威は中国企業
  •  存在感の薄い日本のベンチャー企業
  •  二〇一七年の総括
  •  中国の二一世紀型経済への移行と日本の長期衰退
  •  二〇一八年以降の見通し
  •  安倍首相への政策提言
  •  【第三章のキーワード】

【質疑応答】