[著]大前 研一（Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。
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はじめに
PART1〈国内編〉
巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている
Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ
Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合
Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる
Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ
Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか
Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題
Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの
Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ
Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点
Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題
Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ
PART2〈海外編〉
巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え
Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化
Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ
Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ
Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか
Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路
Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは
Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力
Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか
Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学
Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ
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