［著］大前 研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
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PART1〈日本編〉
巻頭言 「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略
Strategy01 所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係
Strategy02 「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する
Strategy03 岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からに脱却がポイント
Strategy04 “前時代的”な岸田政権が掲げる「新しい資本主義」政策の限界点
Strategy05 「物価高」「金利上昇」「円安」……日本経済の「内部爆発」前に資産防錆せよ
Strategy06 電力不足は言い訳。原発再稼働の絶対条件
Strategy07 コロナ禍とウクライナ危機が突きつけた日本の「食の安全保障」戦略
Strategy08 「2050年カーボンニュートラル達成」は無理。現実的な「日本モデル」で臨め
Strategy09 AI時代に無意味な「偏差値」。大学入学共通テストは即刻廃止せよ
Strategy10 人材不足の日本のIT・デジタル業界。プログラミング思考が必須科目に。
Strategy11 なぜカリスマ経営者ほど後継者選びが難しいのか
Strategy12 「自分の頭で考えよ」混迷の時代を生き抜くための必須スキル「構想力」
PART2〈海外編〉
巻頭言 アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ
Strategy01 先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは
Strategy02 「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？
Strategy03 中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている
Strategy04 習近平の永久皇帝化で、中国経済“自爆”のカウントダウンが始まった
Strategy05 新大統領の誕生で“戦後最悪”の日韓関係は改善可能か
Strategy06 米中の綱引きが激化するアジア太平洋と日本の外交
Strategy07 米軍撤退から1年後のタリバン統治と中国の思惑
Strategy08 「MaaS革命」の勝者は、EV（電気自動車）メーカーではなく、IT企業だ
Strategy09 “時価総額”トヨタ超えのテスラと“天才起業家”イーロン・マスクがクリアすべき課題
Strategy10 群雄割拠のアメリカ・テック企業。「リアル」と「サイバー」の覇者は誰だ
スペシャル対談 大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO）
起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」
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